農食環境学群・循環農学類
教員 安宅仁人 アタク キミヒト
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更新日 :2017/09/06

研究者基本情報

氏名

安宅仁人
アタク キミヒト

所属(マスタ)

農食環境学群・循環農学類, 教員

所属・職名

農食環境学群
専任講師

学歴

2003年04月 - 2012年03月, 北海道大学大学院, 教育学研究科 博士後期課程, 教育計画講座 教育行政学研究グループ
2000年04月 - 2003年03月, 北海道大学大学院, 教育学研究科 修士課程, 教育学専攻
1996年04月 - 2000年03月, 北海道大学, 教育学部, 教育学科

学位

博士(教育学), 北海道大学

所属学協会

日本臨床教育学会
日本教育制度学会
日本教育政策学会
日本教育学会
日本教育行政学会

研究活動情報

研究分野

教育学, 教育学, 教育行政学

研究キーワード

教育行政,
教育政策,
教育制度,
子ども行政,
総合行政,
多職種・多領域連携,
multi-agancy論,
教育委員会,
教育と福祉の連携,
子どもの権利,
人口減少,
若者,
キャリア形成,

論文

教育行政・学校における多職種・多領域連携をめぐる理論的・実践的課題──日英の政策動向を踏まえて──(課題研究 II 「チーム学校」のポリティクスと連携・協働の在り方), 安宅仁人, 日本教育行政学会年報, (42) 223 - 227,   2016年10月
北海道内の基礎自治体における教育と隣接領域との連携と広がり : パッケージ化された子ども支援システムの可能性を探る(課題研究報告 人口減少社会における持続可能な学校経営システムの開発(2)-学校規模の縮小化と地方教育委員会の経営課題-), 安宅仁人, 第一法規, 日本教育経営学会紀要, (57) 180 - 185,   2015年06月
英国における教育関連政策の研究動向 : 近年の行政組織間の調整と協働をめぐる研究(内外の教育政策研究動向2012,V 内外の教育政策・研究動向), 安宅 仁人, 日本教育政策学会, 日本教育政策学会年報, (20) 167 - 173,   2013年07月
日英の子ども行政の一元化に関する実証的研究─教育・福祉・保健を統合した子ども支援システムの展開─, 安宅仁人, 北海道大学大学院教育学研究科・博士論文, 1 - 142,   2013年03月, 査読有り
水圏フィールドを用いた水環境における環境教育の実践と考察, 清水 日香里, 吉田 磨, 安藤 達哉, 安宅 仁人, 小西 敢, 酪農学園大学紀要. 人文・社会科学編, 酪農学園大学紀要. 人文・社会科学編, 37, (1) 19 - 24,   2012年10月
北海道におけるフィールドを用いた環境教育の実践と考察, 安藤 達哉, 吉田 磨, 清水 日香里, 安宅 仁人, 酪農学園大学紀要. 人文・社会科学編, 酪農学園大学紀要. 人文・社会科学編, 36, (1) 1 - 10,   2011年10月
英国における子ども・若者支援行政の一元化にかんする理論的検討 : core-executive論,multi-agency論にみる政策の調整と一元化の位置づけ, 安宅 仁人, 北海道大学大学院教育学研究院紀要, 北海道大学大学院教育学研究院紀要, (114) 1 - 19,   2011年12月
基礎自治体における子ども行政の一元化に関する研究--教育委員会における「こども課」設置を中心に, 安宅 仁人, 日本教育制度学会, 教育制度学研究, (16) 102 - 115,   2009年11月, 査読有り
英国「子ども法2004」の制定に見る子ども行政の一元化の理念と動向 : 「社会投資国家」論の批判的検討を土台として(II 研究報告), 安宅 仁人, 日本教育行政学会, 日本教育行政学会年報, (34) 108 - 124,   2008年10月, 査読有り
「若者自立塾」の実践が提起するもの--若者自立支援政策の批判的検討と支援実践の展望 (特集 シンポジウム 若者問題が問う教育学研究の課題), 安宅 仁人, 北海道大学大学院教育学研究院紀要, 北海道大学大学院教育学研究院紀要, (103) 181 - 190,   2007年
「子どもの権利に関する条例」の制定・実施過程と内容分析 : 北海道奈井江町条例の検討を中心に, 横井 敏郎, 安宅 仁人, 辻村 貴洋, 北海道大学大学院教育学研究科紀要, 北海道大学大学院教育学研究科紀要, 98, 113 - 150,   2006年06月

書籍等出版物

危機のなかの若者たち: 教育とキャリアに関する5年間の追跡調査, 乾 彰夫 編,本田 由紀 編,中村 高康 編, 分担執筆, 第III部 家族 8章 ひとり親世帯に育つ若者とその困難, 東京大学出版会,   2017年09月, 4130513370
教育行政学(改訂版): 子ども・若者の未来を拓く, 横井敏郎(編著),坪井由実,辻村貴洋,高嶋真之,伊藤健治,岡部敦,横関理恵,篠原岳司,津田紗希子,渡辺篤志,粟野正紀,明田川智美,安宅仁人,市原純, 分担執筆, 「第12章 進路を拓く若者支援と学校の取り組み」「第11章第1節2・3 子どもの成長・発達を支える行政」, 八千代出版,   2017年09月, 4842917091
よくわかるスクールソーシャルワーク[第2版] (やわらかアカデミズム・〈わかる〉シリーズ), 山野則子 (編集), 野田正人 (編集), 半羽利美佳 (編集), 分担執筆, コラム フィンランドの「ネウボラ」制度──妊娠から子育てを切れ目なく支援するしくみ, ミネルヴァ書房,   2016年10月, 4623078345
地方教育行政法の改定と教育ガバナンス―教育委員会制度のあり方と「共同統治」, 坪井由実・渡部昭男(編集) 日本教育行政学会研究推進委員会(企画) 村上 祐介, 高橋 寛人, 中嶋 哲彦, 佐々木 幸寿, 和崎 光太郎, 小川 正人, 川上 泰彦, 姉崎 洋一, 分担執筆, コラム1:求められる教育行政と他領域との連携と協働, 三学出版,   2015年05月, 4903520943
教育行政学 子ども・若者の未来を拓く, 横井敏郎(編著),坪井由実,辻村貴洋,伊藤健治,岡部敦,横関理恵,篠原岳司,津田紗希子,渡辺篤志,粟野正紀,明田川智美,安宅仁人,市原純, 共著, 「第12章 進路を拓く若者支援と学校の取り組み」「第11章第1節2・3 子どもの成長・発達を支える行政」, 八千代出版,   2014年09月, 4842916338
学校と職場をつなぐキャリア教育改革―アメリカにおけるSchool-to-Work運動の挑戦, 横井敏郎,明田川知美,安宅仁人,岡部敦,小出達夫,酒井貞彦,佐藤浩章,篠原岳司,西美江,安武邦子, 共訳, 第9章,ロバート・ゼムスキー「融合する国際的動向」/第11章,フランシスコ・L・リヴェラ=バティス「School-to-Workプログラムがマイノリティの若者に与えた影響」/第15章,デイヴィッド・スターン「School-to-Work運動の前後のキャリアアカデミーと高校改革」, 学事出版,   2011年08月, 476191839X
不安定を生きる若者たち―日英比較:フリーター・ニート・失業, 乾彰夫(編著)アンディ・ファーロング,佐藤一子,佐野正彦,平塚眞樹,藤田英典,宮本みち子, 共訳, アンディ・ファーロング著「第Ⅱ部 NEET──イギリスからの報告」, 大月書店,   2006年10月, 4272350242, 上間陽子,小林大祐,長谷川裕と分担共訳

講演・口頭発表等

課題研究 II 「チーム学校」のポリティクスと連携・協働の在り方「教育行政・学校における多職種・多領域連携をめぐる理論的・実践的課題 ――日英の政策動向を踏まえて―─」, 日本教育行政学会第50回大会,   2015年10月, 招待有り
How Social Class and Education Affect Youth Transition in Japan? : Youth Cohort Study of Japan, Toshiro YOKOI, Yoshikazu KOJIMA, Kimihito ATAKU and Akio INUI, XVIII International Sociological Association World Congress of Sociology,   2014年09月
【課題研究 】北海道内の基礎自治体における教育と隣接領域の連携と広がり ─ パッケージ化された子ども支援システムの可能性を探る ─, 日本教育経営学会第54回大会,   2014年06月, 招待有り
都道府県レベルにおける子ども関係行政の再編の実態についての整理と考察, 日本教育制度学会第19回,   2011年11月
英国における子ども・若者支援行政の一元化の理論的背景にかんする整理─P・M・フォレット,core-executive論,multi-agency論にみる政策の調整と一元化の位置づけ─, 日本教育政策学会第19回大会,   2011年07月
特別課題研究「若者の教育とキャリア形成に関する研究」,「若者の教育とキャリア形成に関する調査」の3年目調査までの概要─ 追跡調査の回答者残存率に着目して ─, 安宅仁人,佐野正彦(相愛大学),樋口明彦(法政大学),長谷川裕(琉球大学), 日本教育学会第69回大会,   2010年08月
基礎自治体における子ども施策の一元化に関する調査研究──長野県駒ヶ根市教育委員会の「子ども課」設置を中心に──, 日本教育政策学会第14回大会,   2007年07月
シンポジウム報告「『若者自立塾』の実践が提起するもの」, 発達・学習支援ネットワーク研究科研シンポジウム「若者問題が問う教育学研究の課題」、北海道大学大学院教育学研究科,   2006年12月
英国における「子ども法2004」制定の意味と、子ども支援行政の再編──包括的アプローチと「社会投資国家」論の視点から──, 日本教育行政学会第41回大会,   2006年10月
若者自立支援政策の批判的検討と支援ネットワーク形成の課題, 日本教育学会第65回大会,   2006年08月
「子どもの権利に関する条例」の制定・実施過程と内容分析──北海道奈井江町条例の検討を中心に──, 日本教育学会第64回大会,   2005年08月
地域に支えられた山村留学――北海道十勝管内士幌町立下居辺小学校の事例から――, 日本社会教育学会日本教育社会学会 第29回北海道研究集会,   2005年05月

MISC

─ 2014年度 教職課程科目「教職実践演習」調査研究報告書 ─困難を抱えた子どもたちを支援する組織の現状と課題, 安宅仁人ほか5名, 酪農学園大学教職センター『教職課程研究』, (12) 49-58 - 49-58,   2015年05月
北海道におけるフィールドを活用した実践的環境教育, 清水日香里, 吉田磨, 安宅仁人, 日本環境教育学会大会研究発表要旨集, 24th,   2013年07月, http://jglobal.jst.go.jp/public/201302247392701214
北海道地区私立大学教職課程研究連絡協議会30周年記念座談会, 大矢一人,鈴木剛,田原宏人,安宅仁人, 『私立大学の教師教育改革 ─三十年のあゆみ─』全国私立大学教職課程研究連絡協議会,   2012年12月, 招待有り
私立大学と教員養成─農業科教員の養成の基盤を考える─, 安宅仁人, 『私立大学の教師教育改革 ─三十年のあゆみ─』全国私立大学教職課程研究連絡協議会,   2012年12月, 招待有り
働き学び生きる23歳の若者たち―『若者の教育とキャリア形成に関する調査』結果から(日本教育学会特別課題研究報告), 安宅仁人, 教育学研究, 79, (1) 49 - 60,   2012年03月
高専卒業生の起業の状況とその背景, 安宅仁人, 『技術と教育』第448号,技術教育研究会,   2011年04月, 招待有り
困難を抱えた子ども・若者たちを支援する組織の現状と課題(その2), 安宅仁人ほか18名, 『酪農学園大学教職課程研究』,第8号,酪農学園大学教職センター,   2011年03月
教員養成にかかる士幌高校と酪農学園大学との高大連携事業について─農業高校を基盤とした教職教育の展開の軌跡─, 安宅仁人, 『酪農学園大学教職課程研究』,第8号,酪農学園大学教職センター,   2011年03月
「若者の教育とキャリア形成に関する調査」の3年目調査までの概要─ 追跡調査の回答者残存率に着目して ─, 安宅仁人, 『「若者の教育とキャリア形成に関する調査」2009年第3回調査結果報告書』,若者の教育とキャリア形成に関する研究会(日本教育学会特別課題研究),   2011年03月
「若者の教育とキャリア形成に関する調査」の3年目調査までの概要(特別課題研究(2),発表要旨), 安宅 仁人, 日本教育学会大會研究発表要項, 69,   2010年08月, http://ci.nii.ac.jp/naid/110008067481
第3章「被調査者を取り巻く環境が就労意識,行動に及ぼす影響に関する考察─家庭から学校,学校から職場へ」, 安宅仁人, 『「若者の教育とキャリア形成に関する調査」2008年第2回調査結果報告書』,若者の教育とキャリア形成に関する研究会(日本教育学会特別課題研究),   2010年03月
困難を抱えた子ども・若者達を支援する組織の現状と課題, 安宅仁人ほか18名, 『酪農学園大学教職課程研究』,第7号,酪農学園大学教職センター,   2010年03月
江別市内の小学校と連携した学外教育活動の実施に関する省察─小学校アンケートに見る事業の課題とサービス・ラーニングの可能性の検討─, 安宅仁人, 『酪農学園大学教職課程研究』,第7号,酪農学園大学教職センター,   2010年03月
困難を抱えた子ども達を支援する組織と学校とのつながりの現状と課題, 安宅仁人ほか18名, 『酪農学園大学教職課程研究』,第6号,酪農学園大学教職センター,   2009年03月
「学力」に関するグループ討議の手法についての省察─教職科目「教育課程論」の授業実践から─, 安宅仁人, 『酪農学園大学教職課程研究』,第6号,酪農学園大学教職センター, (6) 19 - 24,   2009年03月
家族形態・関係が被調査者の進学意識と行動に及ぼす影響─家族の「収入」「学齢」「構成」「コンフォート」を分析視角として, 安宅仁人, 『「若者の教育とキャリア形成に関する調査」2007年第1回調査結果報告書』,若者の教育とキャリア形成に関する研究会(日本教育学会特別課題研究),   2009年02月
キャリア教育と連動した社会科教育の位置づけと実践の検討 : 札幌市立旭丘高等学校の取り組みを事例として, 安宅 仁人, 公教育システム研究, 7,   2008年02月, http://ci.nii.ac.jp/naid/120000951678
英国 「子ども法」 とその制定背景に関する整理と若干の考察 : 子ども・若者支援機関の再編とその理念(第3部), 安宅 仁人, 北海道大学, 発達・学習支援ネットワーク研究, 7,   2007年03月
高校三者協議会実践の意義と可能性(その2):富良野高校、美瑛高校の事例調査を通じて, 横井 敏郎, 安宅 仁人, 篠原 岳司, 月居 由香, 加我 拓也, 谷川 加奈, 寺田 祐一, 二坂 芳, 根深 忠太, 堀内 礼佳, 公教育システム研究, 6,   2007年02月, http://ci.nii.ac.jp/naid/120000955622
若者自立支援政策の批判的検討と支援ネットワーク形成の課題(9 社会教育・生涯学習,自由研究発表I,発表要旨), 横井 敏郎, 宮崎 隆志, 安宅 仁人, 日本教育学会大會研究発表要項, 65,   2006年08月, http://ci.nii.ac.jp/naid/110006174101
高校三者協議会の意義と可能性:北海道の2つの高校の事例調査を通して, 横井 敏郎, 辻村 貴洋, 安宅 仁人, 渡辺 宏輝, 角幡 草太, 小沼 由梨香, 佐々木 瑛, 佐々木 耕太, 佐々木 聡, 菅原 紫, 中西 希恵, 公教育システム研究, 5,   2006年02月, http://ci.nii.ac.jp/naid/120000955575
「子どもの権利に関する条例」の制定・実施過程と内容分析 : 北海道奈井江町条例の検討を中心に(14 教育行政・教育法B,自由研究発表II,発表要旨), 横井 敏郎, 安宅 仁人, 辻村 貴洋, 日本教育学会大會研究発表要項, 64,   2005年08月, http://ci.nii.ac.jp/naid/110006173892
山村留学の歴史と現状 (地域の生活と教育におけるネットワークの役割:第III部第1章), 安宅 仁人 新藤 慶 濱田 国佑, 北海道大学, 発達・学習支援ネットワーク研究, 2,   2005年03月
山村留学を支える地域住民の意識調査 (地域の生活と教育におけるネットワークの役割:第III部第4章), 安宅 仁人, 北海道大学, 発達・学習支援ネットワーク研究, 2,   2005年03月
奈井江町「子どもの権利条例」の成果と課題, 横井 敏郎, 辻村 貴洋, 安宅 仁人, 中野 恵, 伊藤 健治, 篠原 岳司, 藤田 春香, 橋場 典子, 黛 幸治, 公教育システム研究, 4,   2005年02月, http://ci.nii.ac.jp/naid/120000955521
試論:市民社会における民主型NPOをどう捉えるか:教育学的視点からの考察その1, 安宅 仁人, 公教育システム研究, 4,   2005年02月, http://ci.nii.ac.jp/naid/120000976797
工業高等専門学校卒の起業者・開業者にみる職業的自立の獲得要件に関する考察, 安宅 仁人, 公教育システム研究 = Public Education System Studies, 3,   2003年12月, http://ci.nii.ac.jp/naid/120000968054

競争的資金

日本学術振興会 科学研究費補助金, 若手研究(B), 人口減少時代における子ども関連政策のパッケージ化の有効性に関する日欧比較研究, 安宅仁人
日本学術振興会 科学研究費補助金, 基盤研究(B), 若年者の教育とキャリア形成に関するパネル調査の詳細分析と国際比較, 乾彰夫
日本学術振興会 科学研究費補助金, 基盤研究(B), グローバル化時代における包摂的な教育制度・行政システムの構築に関する国際比較研究, 横井敏郎
日本学術振興会 科学研究費補助金, 基盤研究(A), 若年者の教育・職業の移行とキャリア形成に関するコーホート研究, 乾彰夫
日本学術振興会 科学研究費補助金, 若手研究(B), 日英の一元的な子ども行政の展開に関する実証的研究, 安宅仁人

教育活動情報

担当経験のある科目

教育原理, 酪農学園大学
教育行政論, 北星学園大学
教育行財政, 札幌国際大学
教職概論, 酪農学園大学
生涯学習論, 酪農学園大学
教職実践演習, 酪農学園大学
教育実習, 酪農学園大学
教職インターンシップ II, 酪農学園大学
サービス・ラーニング, 酪農学園大学
教職応用演習1・2, 酪農学園大学
社会科・公民科教育法1・2, 酪農学園大学
社会科地歴科教育法, 東京農業大学 網走キャンパス
社会科地歴科教材研究, 東京農業大学 網走キャンパス
基礎演習2, 酪農学園大学
専門ゼミナール1〜4, 酪農学園大学
卒業論文, 酪農学園大学
教職入門, 酪農学園大学
総合演習, 酪農学園大学
教育課程論, 酪農学園大学

社会貢献活動情報

社会貢献活動

  2012年 - 現在, 札幌東高等学校 「総合的な学習の時間」における講演会(環境教育講座)講師, 講師
  2005年12月 - 現在, NPO法人 日本モンゴル教育交流協会 編集委員, 編集


教員総覧